1. 医薬品が人体に及ぼす作用は複雑、かつ、多岐に渡るため、そのすべてが解明されているわけではない。
2. 一般用医薬品のリスクは、医療用医薬品に比べ相対的に低いため、保健衛生上のリスクに注意する必要はない。
3. 人体に対して使用されない医薬品は、人の健康に影響を与えるおそれはない。
4. 購入者が一般用医薬品を適切に選択するためには、販売に専門家が関与し、専門用語を分かりやすい表現で伝えるなど適切に情報提供することが必要である。

1. a,c
2. b,c
3. a,d
4. c,d

【　解答：3　】

1. 「健康食品」は医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律で定義された用語ではない。
2. 保健機能食品とは、特別用途食品、特定保健用食品及び機能性表示食品の総称である。
3. 栄養機能食品とは、乳児の発育又は健康の保持若しくは回復の用に供することが適当な旨を医学的・栄養学的表現で記載した食品である。
4. 特別用途食品は、健康増進法で規定されている。

1. a,b
2. a,d
3. b,c
4. c,d

【　解答：2　】

1. 医薬品を使用した場合に、期待される有益な反応（主作用）以外の反応が現れることがあり、その反応はすべて副作用として扱われる。
2. 医薬品は十分注意して適正に使用された場合であっても、副作用が生じることがある。
3. 一般用医薬品は、副作用の兆候が現れたときには使用を中止するだけでよく、医師、薬剤師などに相談する必要はない。
4. 副作用は、血液や内臓機能への影響等のように、直ちに明確な自覚症状として現れないこともある。

【　解答：4　】

1. アレルギーは、一般的にあらゆる物質によって起こり得るものである。
2. 内服薬だけでなく、外用薬等でも引き起こされることがある。
3. 医薬品の有効成分だけでなく、基本的に薬理作用がない添加物も、アレルギーを引き起こす原因物質（アレルゲン）となり得る。
4. 医薬品の中には、鶏卵や牛乳等を原材料として作られているものがあるが、すべて製造過程でアレルギー対策がなされている。

【　解答：2　】

1. 一般の生活者が医療用医薬品を服用していたが、症状が回復したので自己判断で使用を中止した。
2. すべての医薬品は、大人用のものを半分にして子供に服用させてもよい。
3. 医薬品は、その目的とする効果に対して副作用が生じる危険性が最小限となるよう、使用する量や使い方が定められている。
4. 一般用医薬品には習慣性・依存性がある成分を含んでいるものはないので、大量購入や頻回購入の求めに対し、事情を尋ねたり、販売を差し控えるなどの対応は必要ない。

【　解答：3　】

1. 複数の医薬品を併用した場合、又は保健機能食品や、いわゆる健康食品を含む特定の食品と一緒に摂取した場合に、医薬品の作用が増強したり、減弱したりすることを相互作用という。
2. 一般用医薬品は、一つの医薬品の中に作用の異なる複数の成分が配合されていることが多いが、医療用医薬品よりも成分の配合量が少ないため、他の医薬品と併用した場合でも作用が強く出過ぎたり、副作用を招く危険性はない。
3. 複数の疾病を有する人では、疾病ごとにそれぞれ医薬品が使用される場合が多く、医薬品同士の相互作用に関して特に注意が必要となる。
4. 一般用医薬品の販売等に従事する専門家においては、購入者等に対し、医薬品の種類や使用する人の状態等に即して、同時に使用できない薬剤が医療機関・薬局から交付されている場合には、診療を行った医師若しくは歯科医師又は調剤した薬剤師に相談するよう説明がなされるべきである。

【　解答：2　】

1. アルコールは、主として腎臓で代謝されるため、酒類（アルコール）をよく摂取する者では、その代謝機能が低下していることが多く、アセトアミノフェンなどでは、通常よりも代謝されにくい。
2. カフェインを含む医薬品（例：総合感冒薬）とコーヒーを一緒に服用するとカフェインの過剰摂取となることもある。
3. 生薬成分が含まれた食品（ハーブ等）を合わせて摂取すると、生薬成分が配合された医薬品の効き目や副作用を増強させることがある。
4. 外用薬は、その作用や代謝に食品による影響を受けることはない。

【　解答：4　】

【　解答：4　】

1. 医薬品の使用上の注意等において「高齢者」という場合には、おおよその目安として ７０歳以上を指す。
2. 一般用医薬品の用法用量は、生理機能の衰えている場合は考慮されていないので、高齢者には定められた用量より少ない量の服用を指示する必要がある。
3. 高齢者は、持病（基礎疾患）を抱えていることが多く、一般用医薬品の使用によって基礎疾患の症状が悪化したり、治療の妨げとなる場合があるほか、複数の医薬品が長期間にわたって使用される場合には、副作用を生じるリスクも高い。
4. 高齢者では、手先の衰えのため医薬品を容器や包装から取り出すことが難しい場合や、医薬品の取り違えや飲み忘れを起こしやすいなどの傾向もあり、家族や周囲の人（介護関係者等）の理解や協力も含めて、医薬品の安全使用の観点からの配慮が重要となることがある。

【　解答：3　】

1. 母体が医薬品を使用した場合に、血液-胎盤関門によって、どの程度医薬品の成分の胎児への移行が防御されるかは、未解明のことも多い。
2. 妊婦は、体の変調や不調を起こしやすいため、一般用医薬品を使用することによって、症状の緩和等を図ろうとする場合もあるが、その際には妊婦の状態を通じて胎児に影響を及ぼすことがないよう配慮する必要がある。
3. 一般用医薬品には、胎児に先天異常を起こす危険性が高まるものや、流産や早産を誘発するおそれがあるものはない。
4. 医薬品の種類によっては、授乳婦が使用した医薬品の成分の一部が乳汁中に移行することが知られており、母乳を介して乳児が医薬品の成分を摂取することになる場合がある。

【　解答：4　】

1. 購入しようとする医薬品を使用する人が医療機関で治療を受けている場合には、疾患の程度やその医薬品の種類等に応じて、問題を生じるおそれがあれば使用を避けることができるよう情報提供がなされることが重要である。
2. 生活習慣病等の慢性疾患では、一般用医薬品を使用することによってその症状が悪化したり、治療が妨げられることはない。
3. 医療機関・薬局で交付された薬剤を使用している人については、登録販売者において一般用医薬品との併用の可否を判断することは容易であり、その薬剤を処方した医師若しくは歯科医師又は調剤を行った薬剤師に相談するよう説明する必要はない。
4. 医療機関での治療は特に受けていない場合であっても、医薬品の種類や配合成分等によっては、特定の症状がある人が使用するとその症状を悪化させるおそれがある等、注意が必要なものがある。

【　解答：3　】

1. プラセボ効果とは、医薬品を使用したとき、結果的又は偶発的に薬理作用によらない作用を生じることをいう。
2. プラセボ効果は、医薬品を使用したこと自体による楽観的な結果への期待（暗示効果）や、条件付けによる生体反応、時間経過による自然発生的な変化（自然緩解など）等が関与して生じると考えられている。
3. プラセボ効果によってもたらされる反応や変化は、望ましいもの（効果）だけで不都合なもの（副作用）はない。
4. プラセボ効果は、主観的な変化のみであり、客観的に測定可能な変化として現れるものはない。

【　解答：4　】

1. 医薬品に配合されている成分（有効成分及び添加物成分）は、製造に当たり高い品質が保証されているので、高温や多湿、光（紫外線）等によって品質の劣化（変質・変敗）は起こさない。
2. 医薬品は、適切な保管・陳列がなされれば、経時変化による品質の劣化は発生しない。
3. 一般用医薬品は購入された後、すぐに使用されるとは限らず、家庭における常備薬として購入されることも多いことから、外箱等に記載されている使用期限から十分な余裕をもって販売等がなされることも重要である。
4. 医薬品に表示されている「使用期限」は、開封されたあとも、期日まで品質が保証されるものである。

【　解答：2　】

1. 軽度な疾病に伴う症状の改善
2. 生活の質（ＱＯＬ）の改善・向上
3. 健康状態の自己検査
4. 健康の維持・増進

【　解答：2　】

1. 近年、専門家による適切なアドバイスの下、生活者が身近にある一般用医薬品を利用する「セルフメディケーション」の考え方がみられるようになっている。
2. 一般用医薬品の販売等に従事する専門家は、セルフメディケーションを適切に支援していくため、情報提供を必ず医薬品の販売に結びつけ、医薬品の使用による対処を勧めることが求められる。
3. 症状が重いとき（例えば、高熱や激しい腹痛がある場合、患部が広範囲である場合等）に、一般用医薬品を使用することは、一般用医薬品の役割にかんがみて、適切な対処とはいえない。
4. 一般用医薬品を一定期間若しくは一定回数使用しても症状の改善がみられない又は悪化したときには、医療機関を受診して医師の診療を受ける必要がある。

【　解答：2　】

1. 何のためにその医薬品を購入しようとしているか（購入者側のニーズ、購入の動機）
2. その医薬品を使用する人として、小児や高齢者、妊婦等が想定されるか
3. その医薬品を使用する人が過去にアレルギーや医薬品による副作用等の経験があるか
4. その医薬品を使用する人が相互作用や飲み合わせで問題を生じるおそれのある他の医薬品や食品を摂取していないか

【　解答：5　】

1. 医薬品の販売に従事する専門家においては、購入者等が、自分自身や家族の健康に対する責任感を持ち、適切な医薬品を選択して、適正に使用しようとするよう、働きかけていくことが重要である。
2. 購入者が適切な医薬品を選択し、実際にその医薬品を使用する人が必要な注意を払って適正に使用していくためには、医薬品の販売に従事する専門家が、可能な限り、購入者側の個々の状況の把握に努めることが重要となる。
3. 購入者側に情報提供を受けようとする意識が乏しく、コミュニケーションが成立しがたい場合は、個人のプライバシーに配慮し情報収集・情報提供とも行ってはならない。
4. 購入者等が医薬品を使用する状況は随時変化する可能性があるため、販売数量は一時期に使用する必要量とする等、販売時のコミュニケーションの機会が継続的に確保されるよう配慮することも重要である。

【　解答：3　】

1. サリドマイドによる薬害事件は、我が国のみならず世界的にも問題となったため、WHO 加盟国を中心に市販後の副作用情報の収集の重要性が改めて認識された。
2. スモンはその症状として、初期には腹部の膨満感から激しい腹痛を伴う下痢を生じ、次第に下半身の痺れや脱力、歩行困難等が現れる。麻痺は上半身にも拡がる場合があり、ときに視覚障害から失明に至ることもある。
3. スモン訴訟は、整腸剤として販売されていたキノホルム製剤を使用したことにより、亜急性脊髄視神経症に罹患したことについて、国及び製薬企業を被告として提訴された訴訟であり、被告の全面敗訴で終結した。
4. サリドマイド訴訟、スモン訴訟を契機として、医薬品の副作用による健康被害の迅速な救済を図るため、医薬品副作用被害救済制度が創設された。

【　解答：4　】

1. ＨＩＶ訴訟は、血友病患者が、ヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）が混入した原料血漿から製造されたヒト免疫グロブリン製剤の投与を受けたことにより、ＨＩＶに感染したことに対する損害賠償訴訟である。
2. ＨＩＶ訴訟は、国及び製薬企業を被告として提訴され、１９９６年３月に和解が成立した。
3. 国は、ＨＩＶ感染者に対する恒久対策として、エイズ治療研究開発センター及び拠点病院の整備や治療薬の早期提供等の様々な取り組みを推進してきている。
4. 血液製剤の安全確保対策として検査や献血時の問診の充実が図られるとともに、薬事行政組織の再編、情報公開の推進、健康危機管理体制の確立等がなされた。

【　解答：1　】

1. ＣＪＤは、細菌の一種であるプリオンが原因とされている。
2. ＣＪＤは、プリオンが脳の組織に感染し、次第に認知症に類似した症状が現れ、死に至る重篤な神経難病である。
3. プリオン不活化のための十分な化学的処理が行われなかったヒト乾燥硬膜が製品として流通し、脳外科手術で移植された患者にＣＪＤが発生した。
4. ＣＪＤ訴訟を契機として医薬品・医療機器等安全性情報報告制度が創設された。

【　解答：2　】

【　解答：1　】

1. 唾液腺から分泌される唾液には、デンプンをデキストリンや麦芽糖に分解する消化酵素（プチアリン。唾液アミラーゼともいう。）が含まれ、また、味覚の形成にも重要な役割を持つ。
2. 胃腺からは、塩酸（胃酸）のほか、ペプシノーゲンなどが分泌される。
3. 空腸で分泌される腸液（粘液）に、インスリンやグルカゴンなどの酵素が加わり、消化液として働く。
4. 膵液は、トリプシノーゲンのほか、アミラーゼ（膵液アミラーゼ）、リパーゼなど、多くの消化酵素を含んでいる。

【　解答：3　】

1. 肺胞と毛細血管を取り囲んで支持している組織で、周囲を毛細血管が網のように取り囲んでいる。
2. 鼻腔と口腔につながっている部分で、消化管と気道の両方に属する。
3. 咽頭から肺へ向かう気道が左右の肺へ分岐するまでの部分で、その粘膜は線毛上皮で覆われている。
4. 咽頭と気管の間にある軟骨に囲まれた円筒状の器官で、発声器としての役割もある。

【　解答：4　】

【　解答：3　】

1. 腎臓には内分泌腺としての機能はない。
2. 腎小体では、血液中の老廃物が濾過され、原尿として尿細管へ入る。
3. 副腎皮質では、アルドステロンが産生・分泌される。
4. 尿のほとんどは水分で、ホルモンは含まない。

1. a,b
2. b,c
3. c,d
4. a,d

【　解答：2　】

1. 眼球の外側は、正面前方付近（黒目の部分）のみ透明な角膜が覆い、その他の部分は結膜という乳白色の比較的丈夫な結合組織が覆っている。
2. 涙腺は、涙液を分泌する涙道と、涙液を鼻腔に導出する涙器からなる。
3. 水晶体は、その周りを囲んでいる毛様体の収縮・弛緩によって、近くの物を見るときには丸く厚みが増し、遠くの物を見るときには扁平になる。

【　解答：4　】

1. 鼓室は、耳管という管で鼻腔や咽頭と通じている。
2. 耳介は、軟骨組織が皮膚で覆われたもので、外耳道の軟骨部に連なっている。
3. 前庭は、水平・垂直方向の加速度を感知する部分（耳石器官）と、体の回転や傾きを感知する部分（半規管）に分けられる。
4. 内耳は、鼓膜、耳小骨、耳管からなる。

【　解答：1　】

1. 皮膚は、表皮、真皮、内皮の３層構造からなる。
2. 表皮は、最も外側にある角質層と生きた表皮細胞の層に分けられる。
3. 真皮には、毛細血管や知覚神経の末端は通っていない。
4. メラニン色素は、表皮の最上層にあるメラニン産生細胞（メラノサイト）で産生され、皮膚を潤いのある柔軟な状態に保つ。

【　解答：5　】

1. 骨には、身体各部の支持機能、臓器保護機能、運動機能、造血機能などの機能がある。
2. 有機質（タンパク質及び多糖体）は骨に硬さを与え、無機質は骨の強靭さを保つ。
3. 骨格筋の疲労は、運動を続けることでエネルギー源として蓄えられているグリコーゲンが減少し、酸素や栄養分の供給不足が起こるとともに、グリコーゲンの代謝に伴って生成する乳酸が蓄積して、筋組織の収縮性が低下する現象である。
4. 骨格筋は、自律神経系に支配されているのに対して、平滑筋及び心筋は体性神経系（運動神経）で支配されている。

【　解答：3　】

【　解答：4　】

【　解答：1　】

【　解答：1　】

1. 一般に、消化管からの吸収は、濃度の低い方から高い方へ受動的に拡散していく現象である。
2. 有効成分によっては消化管の粘膜に障害を起こすものもあるため、食事の時間と服用時期との関係が、各医薬品の用法に定められている。
3. 内服以外の用法で使用される医薬品には、適用部位から有効成分を吸収させて、全身作用を発揮させることを目的とするものがあるが、その例として坐剤があげられる。
4. 眼の粘膜に適用する点眼薬は、鼻涙管を通って鼻粘膜から吸収されることがあるため、場合によっては点眼する際には目頭の鼻涙管の部分を押さえることによって、有効成分が鼻に流れるのを防ぐ必要がある。

【　解答：1　】

1. 代謝とは、物質が体内で化学的に変化することである。
2. 肝機能が低下した人では医薬品を代謝する能力が低いため、正常な人に比べて全身循環に到達する有効成分の量がより少なくなる。
3. 腎機能が低下した人では、正常の人よりも有効成分の尿中への排泄が促進され、血中濃度が下がりやすい。
4. 有効成分と血漿タンパク質との複合体は腎臓で濾過されないため、有効成分が長く循環血液中に留まる。

1. a,b
2. b,c
3. c,d
4. a,d

【　解答：4　】

1. 錠剤のように固形状に固めず、小さな粒状にしたものを散剤、粉末状にしたものを顆粒剤という。
2. カプセルの原材料として広く用いられているゼラチンは、ブタなどのタンパク質を主成分としているため、ゼラチンに対してアレルギーを持つ人は使用を避けるなどの注意が必要である。
3. 錠剤（内服）は、胃や腸で崩壊し、有効成分が溶出することが薬効発現の前提となるので、例外的な場合を除いて、口中で噛み砕いて服用してはならない。
4. 経口液剤は、既に有効成分が液中に溶けたり分散したりしているため、服用後、消化管から吸収されにくいという特徴がある。

1. a,b
2. b,c
3. c,d
4. a,d

【　解答：2　】

1. ショック（アナフィラキシー）は、生体異物に対する遅延型のアレルギー反応の一種である。
2. 皮膚粘膜眼症候群は、３８℃以上の高熱を伴って、発疹・発赤、火傷様の水疱等の激しい症状が比較的短時間のうちに全身の皮膚、口、眼等の粘膜に現れる病態である。
3. 医薬品により生じる肝機能障害のうち、黄疸とは、グリコーゲンが胆汁中へ排出されず血液中に滞留することにより生じる、皮膚や白眼が黄色くなる病態である。
4. 医薬品の使用が原因で血液中の血小板が減少し、鼻血、歯ぐきからの出血、手足の青あざ（紫斑）等の症状が現れることがある。

【　解答：5　】

【　解答：1　】

1. 鬱血性心不全とは、全身が必要とする量の血液を心臓から送り出すことができなくなり、肺に血液が貯留して、種々の症状を示す疾患である。
2. 心不全の既往がある人は、薬剤による心不全を起こしやすい。
3. 不整脈とは、心筋の自動性や興奮伝導の異常が原因で心臓の拍動リズムが乱れる病態である。
4. 高血圧や心臓病等、循環器系疾患の診断を受けている人は、心臓や血管に悪影響を及ぼす可能性が高い医薬品を使用してはならない。

【　解答：4　】

【　解答：5　】

1. 接触皮膚炎は、いわゆる「肌に合わない」という状態であり、同じ医薬品が触れても発症するか否かはその人の体質によって異なる。
2. 接触皮膚炎は、通常は１週間程度で症状は治まるが、再びその医薬品に触れると再発する。
3. 薬疹は、医薬品を使用してから１～２週間までの間に起き、長期間使用してから生じることはない。
4. 薬疹は、皮膚以外に眼の充血や口唇・口腔粘膜に異常が見られることがある。

【　解答：4　】

1. 人又は動物の疾病の診断、治療又は予防に使用されることが目的とされている物はすべて医薬品である。
2. 日本薬局方に収載されている医薬品の中には、一般用医薬品として販売されているものもある。
3. 検査薬や器具用消毒薬のように、人の身体に直接使用されない医薬品もある。

【　解答：4　】

1. 適正な使用のために登録販売者が対面により、情報の提供及び薬学的知見に基づく指導を行う必要がある。
2. 厚生労働大臣が製造販売業者の意見を聴いて指定している。
3. 薬剤師その他の医薬関係者から提供された情報に基づく需要者の選択により使用されることが目的とされているものである。
4. 注射等の侵襲性の高い使用方法で用いられているものはない。

1. a,b
2. a,c
3. b,c
4. b,d
5. c,d

【　解答：5　】

1. 毒薬及び劇薬は、単に毒性、劇性が強いものだけでなく、薬効が期待される摂取量（薬用量）と中毒のおそれがある摂取量（中毒量）が接近しており安全域が狭いため、その取扱いに注意を要するもの等が指定されている。
2. 一般用医薬品で毒薬又は劇薬に該当するものはない。
3. 劇薬については、それを収める直接の容器又は被包に赤地に白枠、白字をもって、当該医薬品の品名及び「劇薬」の文字が記載されていなければならない。
4. 毒薬を、一般の生活者に対して販売する際には、当該毒薬を譲り受ける者に法第４６条第１項に規定される事項が記載された文書を交付しなければならない。

【　解答：3　】

1. 一般用医薬品は、その保健衛生上のリスクに応じて、要指導医薬品、第一類医薬品、第二類医薬品及び第三類医薬品に区分される。
2. リスク区分は、一般用医薬品に配合されている成分又はその使用目的等に着目して分類されている。
3. 第二類医薬品のうち、「特別の注意を要するものとして厚生労働大臣が指定するもの」を「特定第二類医薬品」としている。
4. 第一類医薬品等の分類については、安全性に関する新たな知見や副作用の発生状況等を踏まえ、適宜見直しが図られている。

1. a,b
2. a,c
3. b,c
4. b,d
5. c,d

【　解答：4　】

1. その効能効果があらかじめ定められた範囲内であって、成分や用法等に照らして人体に対する作用が緩和であることを要件として、医薬品的な効能効果を表示・標榜することが認められている。
2. 化粧品としての使用目的を有する製品について、医薬品的な効能効果を表示・標榜しようとする場合には、その効能効果があらかじめ定められた範囲内であって、人体に対する作用が緩和であるものに限り、薬用化粧品類等として承認されている。
3. 医薬品から医薬部外品へ移行された製品の容器等には、識別表示はされていない。
4. 医薬部外品を製造販売する場合には、製造販売業の許可が必要である。

【　解答：2　】

1. その効能効果があらかじめ定められた範囲内であって、成分や用法等に照らして人体に対する作用が緩和であることを要件として、医薬品的な効能効果を表示・標榜することが認められている。
2. 化粧品を業として製造販売する場合には、製造販売業の届出を行う必要がある。
3. 化粧品にはいかなる医薬品の成分も配合することは認められない。

【　解答：5　】

1. 外形上、食品として販売等されている製品であっても、その成分本質、効能効果の標榜内容等に照らして医薬品とみなされる場合には、無承認無許可医薬品として、法に基づく取締りの対象となる。
2. 食品とは、医薬品以外のすべての飲食物をいう。
3. アンプル剤については、食品である旨が明記されている場合に限り、当該形状のみをもって医薬品への該当性の判断がなされることはない。
4. 製品のパンフレット等の広告宣伝物に医薬品的な効能効果が標榜されている場合は、医薬品に該当する要素にあたる。

1. a,b
2. a,c
3. a,d
4. b,c
5. b,d

【　解答：3　】

【　解答：2　】

1. 医薬品の販売業の許可は、６年ごとに、その更新を受けなければ、その期間の経過によって、その効力を失う。
2. 薬局において、一般の生活者に対して医薬品の販売を行う場合には、別途、医薬品の販売業の許可を受ける必要がある。
3. 医薬品の販売業の許可を受けた者であれば、医薬品の露天販売や現金行商ができる。
4. 店舗販売業では、特定の購入者の求めに応じて医薬品の包装を開封して分割販売することはできない。

【　解答：1　】

1. 医薬品を取り扱う場所であって、薬局として開設の許可を受けていないものについては、病院又は診療所の調剤所を除き、薬局の名称を付してはならない。
2. 薬局では、医療用医薬品及び一般用医薬品以外の医薬品は販売できない。
3. 薬局開設者は、その薬局の管理者が、保健衛生上支障を生ずるおそれがないよう、その薬局の業務について述べた意見を尊重しなければならないこととされている。

【　解答：3　】

1. 薬剤師が従事していれば、調剤を行うことが認められている。
2. 店舗販売業者は、要指導医薬品については、薬剤師に販売又は授与させなければならない。
3. 店舗管理者は、薬剤師でなければならない。
4. 店舗管理者は、その店舗の所在地の都道府県知事（その店舗の所在地が保健所を設置する市又は特別区の区域にある場合においては、市長又は区長）の許可を受けたときを除き、その店舗以外の場所で業として店舗の管理その他薬事に関する実務に従事する者であってはならない。

1. a,b
2. a,c
3. a,d
4. b,c
5. b,d

【　解答：5　】

1. 配置販売業者は、すべての一般用医薬品を販売することができる。
2. 配置販売業に従事する配置員は、配置販売業者が発行する身分証明書を携帯しなければ、医薬品の配置販売に従事してはならない。
3. 医薬品を開封して分割販売することは禁止されている。

【　解答：5　】

1. 販売した日時
2. 購入者の年齢及び性別
3. 販売した薬剤師の氏名
4. 情報提供を行った薬剤師の氏名

【　解答：2　】

1. 薬剤師は対面により法施行規則第１５８条の１２第２項で定める事項を記載した書面を用いて、情報提供することが望ましい。
2. 購入者から説明を要しない旨の意思の表明があり、薬剤師が、当該要指導医薬品が適正に使用されると認められると判断した場合には、販売に当たって、情報提供を行う必要はない。
3. 他の薬剤又は医薬品の使用状況や当該要指導医薬品に係る購入、譲受け又は使用の経験の有無等については、あらかじめ確認しなければならない。

【　解答：4　】

1. かぎをかけた陳列設備に第一類医薬品を陳列する場合は、第一類医薬品陳列区画の内部の陳列設備に陳列しなくてもよい。
2. 第三類医薬品は、薬局等構造設備規則に規定する「情報提供を行うための設備」から７メートル以内の範囲に陳列しなければならない。
3. 第一類医薬品陳列区画内であれば、第一類医薬品、第二類医薬品及び第三類医薬品を混在して陳列してもよい。
4. 医薬品を販売する店舗と同一店舗で併せて、食品（保健機能食品を含む。）、医薬部外品等の販売が行われる場合には、医薬品と他の物品を区別して貯蔵又は陳列することが求められる。

1. a,b
2. a,c
3. a,d
4. b,c
5. b,d

【　解答：3　】

1. 薬局又は店舗の主要な外観の写真
2. 一般用医薬品の陳列の状況を示す写真
3. 特定販売を行う一般用医薬品の製造番号又は製造記号
4. 勤務する薬剤師又は登録販売者の氏名及びその写真

1. a,b
2. a,c
3. a,d
4. b,c
5. b,d

【　解答：1　】

1. 医師が効能効果を保証している旨の表現は、事実であれば広告に掲載してもよい。
2. 店舗販売業において、販売促進のため用いられるチラシやダイレクトメール（電子メールを含む）、ＰＯＰ広告は、一般用医薬品の販売広告に含まれる。
3. 法第66条（誇大広告等）及び第68条（承認前の医薬品、医療機器及び再生医療等製品の広告の禁止）の規定は、広告等の依頼主だけでなく、その広告等に関与するすべての人が対象となる。

【　解答：5　】

1. 漢方処方製剤の効能効果は、配合されている個々の生薬成分が相互に作用しているため、それらの構成生薬の作用を個別に挙げて説明することは不適当である。
2. 一般用医薬品と同じ有効成分を含有する医療用医薬品の効能効果をそのまま標榜することは、承認されている内容を正確に反映した広告といえる。
3. チラシの同一紙面に、医薬品と、食品、化粧品、雑貨類等の医薬品ではない製品を併せて掲載すること自体は問題ない。
4. チラシにおいて、医薬品について化粧品的な用法が強調されていても、過度な医薬品の使用を促すおそれがある不適正な広告とみなされることはない。

1. a,b
2. a,c
3. a,d
4. b,c
5. b,d

【　解答：2　】

1. 医薬品を懸賞や景品として授与することは、サンプル品（試供品）を提供するような場合を除き、原則として認められていない。
2. 店舗販売業では、許可を受けた店舗以外の出張所に医薬品を貯蔵し、そこを拠点として販売等に供することも認められている。
3. キャラクターグッズ等の景品類を提供して医薬品を販売することは、不当景品類及び不当表示防止法の限度内であっても認められない。

【　解答：1　】

1. 厚生労働大臣は、薬局開設者に対して、一般用医薬品の販売等を行うための業務体制が基準に適合しなくなった場合、その業務体制の整備を命じることができる。
2. 都道府県知事は、配置販売業の配置員が、その業務に関し、薬事に関する法令又はこれに基づく処分に違反する行為があったときは、その配置販売業者に対して、期間を定めてその配置員による配置販売の業務の停止を命ずることができる。
3. 厚生労働大臣は、医薬品による保健衛生上の危害の発生を防止するため必要があると認めるときは、薬局開設者に対して、医薬品の販売を一時停止することを命ずることができる。
4. 行政庁による命令がなければ、医薬品の製造販売業者は、その医薬品の使用によって保健衛生上の危害が発生したことを知ったとしても、当該医薬品の回収等の必要な措置を講じることはできない。

1. a,b
2. a,c
3. a,d
4. b,c
5. b,d

【　解答：4　】

1. かぜとよく似た症状が現れる疾患には、髄膜炎、リウマチ熱、関節リウマチ、急性肝炎などがある。
2. かぜ薬は、ウイルスの増殖を抑えたり、ウイルスを体内から除去することにより、咳や発熱といった諸症状の緩和を図るものである。
3. インフルエンザ（流行性感冒）は、かぜと同様、ウイルスの呼吸器感染によるものであり、感染力は強いが重篤化することはない。
4. かぜ薬の服用期間中は、酒類（アルコール）を摂取すると効果的である。

【　解答：1　】

【　解答：5　】

1. アスピリン喘息は、アスピリン特有の副作用であり、他の解熱鎮痛成分では生じない。
2. 医療用医薬品では、血栓ができやすい人に対する血栓予防薬の成分としても用いられている。
3. １５歳未満の小児に対しては、いかなる場合も一般用医薬品として使用してはならない。
4. 他の解熱鎮痛成分に比較して胃腸障害を起こしにくく、空腹時に服用しても問題ない。

1. a,b
2. a,d
3. b,c
4. c,d

【　解答：3　】

1. 解熱鎮痛薬とは、発熱や痛みの原因となっている病気や外傷を根本的に治すものではなく、病気や外傷が原因で生じている発熱や痛みを緩和するために使用される医薬品（内服薬）の総称である。
2. 解熱鎮痛薬の連用により頭痛が常態化することがあるので注意を要する。
3. 多くの解熱鎮痛薬には、体内におけるプロスタグランジンの産生を促す成分が配合されている。

【　解答：2　】

1. 腎臓におけるナトリウムイオン（同時に水分）の再吸収促進作用がある。
2. 脳に軽い興奮状態を引き起こす作用がある。
3. 胃液分泌亢進作用があり、その結果、副作用として胃腸障害（食欲不振、悪心・嘔吐）が現れることがある。

【　解答：5　】

1. ブロムワレリル尿素は、脳の興奮を抑え、痛覚を鈍くする作用がある。
2. ブロムワレリル尿素を含有する催眠鎮静薬は、胎児に障害を引き起こす可能性がないため、妊婦の睡眠障害の緩和に適している。
3. 抗ヒスタミン成分を含有する睡眠改善薬の場合、目が覚めたあとも、注意力の低下や判断力の低下等の一時的な意識障害、めまい、倦怠感を起こすことがある。

【　解答：3　】

1. ジメンヒドリナートは、ジフェンヒドラミンテオクル酸塩の一般名で、専ら乗物酔い防止薬に配合される抗ヒスタミン成分である。
2. 不安や緊張を和らげることを目的として、アミノ安息香酸エチルのような鎮静成分が配合されている場合がある。
3. 胃粘膜への麻酔作用によって嘔吐刺激を和らげ、乗物酔いに伴う吐きけを抑えることを目的として、ジプロフィリンのような局所麻酔成分が配合されている場合がある。
4. 脳に軽い興奮を起こさせて平衡感覚の混乱によるめまいを軽減させることを目的として、キサンチン系成分が配合されている場合がある。

1. a,c
2. a,d
3. b,c
4. b,d

【　解答：2　】

1. 漢方処方製剤は、生後３ヶ月未満の乳児に使用しても問題ない。
2. 構成生薬にカンゾウを含まない漢方処方製剤として小建中湯がある。
3. 代表的な配合生薬の一つであるレイヨウカクは、ウシ科のサイカレイヨウ（高鼻レイヨウ）等の角を基原とする生薬で、緊張や興奮を鎮める作用等を期待して用いられる。

【　解答：4　】

1. ノスカピンは、延髄の咳嗽中枢に作用して咳を抑える。
2. メチルエフェドリン塩酸塩は、その作用本体であるエフェドリンがモルヒネと同じ基本構造を持ち、依存性がある成分であり、麻薬性鎮咳成分とも呼ばれる。
3. コデインリン酸塩は、妊娠中に摂取された場合、吸収された成分の一部が血液-胎盤関門を通過して胎児へ移行することが知られている。
4. 中枢性の鎮咳作用を示す生薬成分として、ナンテンジツ（サトイモ科のカラスビシャクのコルク層を除いた塊茎を基原とする生薬）が配合されている場合もある。

【　解答：3　】

1. クレゾールスルホン酸カリウムは、口腔内及び咽頭部において局所的に殺菌消毒することを目的として用いられる。
2. メトキシフェナミン塩酸塩は、交感神経系を刺激して気管支を拡張させ、咳や喘息の症状を鎮めることを目的として用いられる。
3. チぺピジンヒベンズ酸塩は、気管支の平滑筋に直接作用して弛緩させ、気管支を拡張させることにより、咳や喘息の症状を鎮めることを目的として用いられる。
4. エチルシステイン塩酸塩は、痰の中の粘性タンパク質を溶解・低分子化して粘性を減少させることにより、痰の切れを良くすることを目的として用いられる。

1. a,c
2. a,d
3. b,c
4. b,d

【　解答：4　】

【　解答：1　】

1. 半夏厚朴湯
2. 麦門 冬湯
3. 五虎湯
4. 柴朴湯

【　解答：1　】

1. グリチルリチン酸二カリウムは、口腔内や喉に付着した細菌等の微生物を死滅させたり、その増殖を抑えることを目的として用いられる。
2. アズレンスルホン酸ナトリウム（水溶性アズレン）は、炎症を生じた粘膜組織の修復を促す作用を期待して配合される。
3. ポピドンヨードが配合されたうがい薬（含嗽薬）では、その使用によって銀を含有する歯科材料（義歯等）が変色することがある。
4. クロルヘキシジングルコン酸塩は、喉の粘膜を刺激から保護する成分として用いられる。

【　解答：5　】

1. 制酸薬は、胃液の分泌亢進による胃酸過多や、それに伴う胸やけ、腹部の不快感、吐きけ等の症状を緩和することを目的とする医薬品である。
2. 消化薬は、炭水化物、脂質、タンパク質等の分解に働く酵素を補う等により、胃や腸の内容物の消化を助けることを目的とする医薬品である。
3. 健胃薬は、弱った胃の働きを高めること（健胃）を目的とする医薬品である。配合される生薬成分は独特の味や香りを有し、唾液や胃液の分泌を抑えて胃の働きを活発にする作用があるとされる。
4. センブリなどの生薬成分が配合された健胃薬は、刺激が強いので、散剤をオブラートで包む等、味や香りを遮蔽する方法で服用するとよい。

1. a,b
2. a,c
3. b,c
4. b,d

【　解答：1　】

1. 胃腸鎮痛鎮痙薬との併用を避ける必要がある。
2. 母乳を与えている女性では、母乳が出にくくなることがある。
3. 便秘や下痢の症状が現れることがある。

【　解答：5　】

1. グリセリンが配合された浣腸薬は、排便時に血圧低下を生じて、立ちくらみの症状が現れるとの報告がある。
2. ソルビトールは、浸透圧の差によって腸管壁から水分を取り込んで直腸粘膜を刺激し、排便を促す効果を期待して用いられる。
3. 炭酸水素ナトリウムを主薬とする坐剤は、まれに重篤な副作用としてショックを生じることがある。

【　解答：1　】

1. サントニン
2. カイニン酸
3. ピペラジンリン酸塩
4. パモ酸ピルビニウム

【　解答：3　】

1. ヒマシ油は、吸収された成分の一部が乳汁中に移行して、乳児に下痢を引き起こすおそれがあり、母乳を与える女性では使用を避けるか、又は使用期間中の授乳を避ける必要がある。
2. ビサコジルは、胃や小腸で消化されないが、大腸に生息する腸内細菌によって分解され、分解生成物が大腸を刺激して瀉下作用をもたらすと考えられている。
3. マグネシウムを含む成分は、一般に消化管からの吸収は少ないとされているが、一部は腸で吸収されて尿中に排泄されるため、腎臓病の診断を受けた人では、高マグネシウム血症を生じるおそれがある。
4. カルメロースナトリウムは、腸内細菌により分解されて生じるガスによって便通を促すとされている。瀉下薬としては比較的作用が穏やかなため、主に乳幼児の便秘に用いられる。

【　解答：1　】

1. ユウタン
2. トロキシピド
3. プロザイム
4. ジメチルポリシロキサン

【　解答：2　】

1. センソが配合された丸薬、錠剤等の内服固形製剤は、口中で噛み砕くと舌等が麻痺することがあるため、噛まずに服用することとされている。
2. リュウノウは、心筋に直接刺激を与え、その収縮力を高める作用（強心作用）があるとされる。
3. ゴオウは、シカ科のマンシュウアカジカ又はマンシュウジカの雄のまだ角化していない、若しくは、わずかに角化した幼角を基原とする生薬で、強心作用の他、強壮、血行促進等の作用があるとされる。
4. ジャコウは、シカ科のジャコウジカの雄の麝香腺分泌物を基原とする生薬で、強心作用のほか、呼吸中枢を刺激して呼吸機能を高めたり、意識をはっきりさせる等の作用があるとされる。

1. a,b
2. a,d
3. b,c
4. c,d

【　解答：2　】

1. ガンマ-オリザノールは、コレステロールと結合して、代謝されやすいコレステロールエステルを形成する。
2. 大豆油不鹸化物（ソイステロール）には、腸管におけるコレステロールの吸収を抑える働きがあるとされる。
3. パンテチンは、ＬＤＬ等の異化排泄を促進し、リポタンパクリパーゼ活性を低下させ、ＨＤＬ産生を高める作用があるとされる。
4. ビタミンＥは、コレステロールから過酸化脂質の生成を抑えるほか、血中コレステロール異常に伴う末梢血行障害の緩和等を目的として用いられる。

1. a,c
2. a,d
3. b,c
4. b,d

【　解答：4　】

1. 鉄欠乏性貧血とは、赤血球に含まれる色素、ヘモグロビンの生合成に必要な鉄分が不足して生じる貧血である。
2. 鉄製剤服用の前後３０分にタンニン酸を含む飲食物（緑茶、コーヒー等）を摂取すると、タンニン酸と反応して鉄の吸収が促進される。
3. 体の成長が著しい年長乳児や幼児、月経血損失のある女性、鉄要求量の増加する妊婦・母乳を与える女性では、鉄欠乏状態を生じやすい。

【　解答：3　】

1. ヘプロニカートは、ニコチン酸が遊離し、そのニコチン酸の働きによって末梢の血液循環を改善する作用を示すとされる。
2. 日本薬局方収載のコウカを煎じて服用する製品は、冷え症及び血色不良に用いられる。
3. ユビデカレノンは、心筋の酸素利用効率を低下させることによって血液循環の改善効果を示すとされる。

【　解答：2　】

1. 痔核は、肛門に存在する細かい血管群が全体的に収縮し、肛門内にいぼ状の腫れが生じたもので、一般に「いぼ痔」と呼ばれる。
2. 痔瘻は、肛門内部に存在する肛門腺窩と呼ばれる小さなくぼみに糞便の滓が溜まって炎症・化膿を生じた状態である。
3. 外用痔疾用薬は、局所に適用されるものであり、全身的な影響を生じることはない。
4. 内用痔疾用薬には、肛門周囲の末梢血管の血行を促して、鬱血を改善する効果を期待して、ビタミンＥ（トコフェロール酢酸エステル等）が配合されている場合がある。

1. a,b
2. a,c
3. c,d
4. b,d

【　解答：4　】

1. a,b
2. a,d
3. b,c
4. c,d

【　解答：2　】

1. ブクリョウ
2. ウワウルシ
3. キササゲ
4. サンキライ
5. ソウハクヒ

【　解答：2　】

1. 女性ホルモン成分は、妊娠中の摂取によって胎児の先天性異常の発生が報告されており、妊婦又は妊娠していると思われる女性では使用を避ける必要がある。
2. ジオウ（ゴマノハグサ科のアカヤジオウ等の根又はそれを蒸したものを基原とする生薬）は、血行を改善し、血色不良や冷えの症状を緩和するほか、強壮、鎮静、鎮痛等の作用を期待して用いられる。
3. コウブシ（カヤツリグサ科のハマスゲの根茎を基原とする生薬）は、鎮静、鎮痛のほか、女性の滞っている月経を促す作用を期待して配合されている場合がある。

【　解答：1　】

1. カルビノキサミンマレイン酸塩は、肥満細胞から遊離したヒスタミンが受容体と反応するのを妨げることにより、ヒスタミンの働きを抑える作用を示す。
2. メキタジンは、まれに重篤な副作用としてショック（アナフィラキシー）、肝機能障害、血小板増加を生じることがある。
3. ジフェンヒドラミン塩酸塩は、吸収されたジフェンヒドラミンの一部が乳汁に移行して乳児に昏睡を生じるおそれがある。
4. ヨウ化イソプロパミドは、鼻腔内の刺激を伝達する交感神経系の働きを抑えることによって、鼻汁分泌やくしゃみを抑える作用を示す。

【　解答：5　】

1. フェニレフリン塩酸塩は、鼻粘膜の過敏性や痛みや痒みを抑える局所麻酔成分として用いられる。
2. テトラヒドロゾリン塩酸塩は、肥満細胞からヒスタミンの遊離を抑える作用を示し、花粉、ハウスダスト（室内塵）等による鼻アレルギー症状の緩和を目的として、通常、抗ヒスタミン成分と組み合わせて配合される。
3. クロモグリク酸ナトリウムは、アレルギー性でない鼻炎や副鼻腔炎に対しても有効である。

【　解答：5　】

1. a,b
2. a,c
3. b,d
4. c,d

【　解答：1　】

1. カシュウは、ウコギ科のトチバニンジンの根茎を、通例、湯通ししたものを基原とする生薬で、血行促進、抗炎症などの作用を期待して用いられる。
2. ヒノキチオールは、タデ科のツルドクダミの塊根を基原とする生薬で、頭皮における脂質代謝を高めて、余分な皮脂を取り除く作用を期待して用いられる。
3. カルプロニウム塩化物は、末梢組織（適用局所）において抗コリン作用を示し、頭皮の血管を拡張、毛根への血行を促すことによる発毛効果を期待して用いられる。
4. エストラジオール安息香酸エステルは、女性ホルモンによる脱毛抑制効果を期待して配合されている場合がある。

【　解答：4　】

1. 歯槽膿漏薬は、歯肉炎、歯槽膿漏の諸症状の緩和を目的とする医薬品である。患部局所に適用する外用薬のみあり、内服で用いるものはない。
2. 歯肉溝での細菌の繁殖を抑えることを目的として、イソプロピルメチルフェノールが配合されている場合がある。
3. 炎症を起こした歯周組織からの出血を抑える作用を期待して、カルバゾクロムが配合されている場合がある。
4. コラーゲン代謝を改善して炎症を起こした歯周組織の修復を促す作用を期待して、セチルピリジニウム塩化物が配合されている場合がある。

【　解答：4　】

1. 口内炎や舌炎は、いずれも口腔粘膜に生じる炎症で、口内炎用薬は、これらの症状の緩和を目的として口腔内局所に適用される外用薬である。
2. 口内炎は、一般用医薬品の副作用として現れることはない。
3. 口腔粘膜の組織修復を促す作用を期待して、アクリノールが配合されている場合がある。
4. 口内炎用薬は、口腔内を清浄にしてから使用することが重要であり、口腔咽喉薬、含嗽薬などを使用する場合には、十分な間隔を置くべきである。

1. a,b
2. a,c
3. c,d
4. a,d

【　解答：4　】

1. 禁煙補助剤は、ニコチン離脱症状を軽減するニコチン置換療法に使用される、ニコチンを有効成分とする医薬品である。
2. 咀嚼剤は、菓子のガムのように噛むと唾液が多く分泌され、ニコチンが唾液とともに飲み込まれてしまい、肺からの吸収が十分なされず、吐きけ等の副作用が現れやすくなる。
3. 禁煙補助剤は、通常、喫煙の量を徐々に減らしながら使用する。
4. 投与経路の異なる他のニコチン含有製剤を併用しても、ニコチンの過剰摂取とはならないため、禁煙達成を早めることができる。

【　解答：2　】

1. 一般用医薬品におけるビタミンＡの１日分量は、４０００国際単位が上限となっている。
2. エルゴカルシフェロールが主薬として配合された製剤は、骨歯の発育不良、くる病の予防に用いられる。
3. トコフェロールが主薬として配合された製剤は、末梢血管障害による肩・首すじのこり、手足のしびれ、更年期におけるのぼせ、月経不順の症状の緩和等に用いられる。
4. アスパラギン酸ナトリウムは、骨格筋の疲労の原因となる乳酸の分解を促す等の働きを期待して用いられる。
5. ヘスペリジンは、ビタミン様物質のひとつで、ビタミンＤの吸収を助ける等の作用があるとされる。

【　解答：5　】

1. 漢方薬を使用する場合、漢方独自の病態認識である「証」に基づいて用いることが、有効性及び安全性を確保するために重要であり、漢方の病態認識には虚実、陰陽、気血水、五臓などがある。
2. 漢方処方製剤は、症状の原因となる体質の改善を主眼としているものが多く、比較的長期間（１ヶ月位）継続して服用されることがある。
3. 漢方薬は作用が穏やかで、副作用はない。

【　解答：2　】

1. 体力が充実して脇腹からみぞおちあたりにかけて苦しく、便秘の傾向があるものの胃炎、常習便秘、高血圧や肥満に伴う肩こり・頭痛・便秘、神経症、肥満症に適すとされる。
2. まれに重篤な副作用として肝機能障害を生じることが知られている。
3. 構成生薬としてカンゾウを含まない。

【　解答：3　】

1. 他の瀉下薬と併用して使用される。
2. 構成生薬としてカンゾウ、マオウ、ダイオウを含む。
3. 便秘に用いられる場合には、漫然と長期の使用は避け、１週間位使用しても症状の改善がみられないときは、いったん使用を中止して専門家に相談するなどの対応が必要である。

【　解答：5　】

1. トリクロルイソシアヌル酸等の有機塩素系殺菌消毒成分は、塩素臭や刺激性、金属腐食性が強いため、プール等の大型設備の殺菌・消毒には適していない。
2. クレゾール石鹸液は、結核菌を含む一般細菌類、ウイルスに対して比較的広い殺菌消毒作用を示すが、真菌類に対する殺菌消毒作用はない。
3. エタノールのウイルスに対する不活性効果は、イソプロパノールよりも低い。

【　解答：5　】

1. 検体に、対象とする生体物質と化学構造がよく似た物質が混在しても、擬陽性となることはない。
2. 正確な検査結果を得るためには、中間尿ではなく、出始めの尿を採取して検査することが望ましい。
3. 尿タンパクの場合、原則として早朝尿（起床直後の尿）を検体とし、激しい運動の直後の採尿は避ける必要がある。

【　解答：5　】

1. 要指導医薬品又は一般用医薬品の添付文書は、一般の生活者に理解しやすい平易な表現で記載されているが、その内容は一般的・網羅的なものとならざるをえない。
2. 医薬品の販売等に従事する専門家においては、購入者等への情報提供及び相談対応を行う際に、添付文書や製品表示に記載されている内容を的確に理解する必要はない。
3. 医薬品は、効能・効果、用法・用量、起こり得る副作用等、その適正な使用のために必要な情報（適正使用情報）を伴って初めて医薬品としての機能を発揮するものである。
4. 一般用医薬品は、薬剤師、登録販売者その他の医薬関係者から提供された情報に基づき、一般の生活者が購入し、自己の判断で使用するものである。

【　解答：3　】

1. 守らないと症状が悪化する事項、副作用又は事故等が起こりやすくなる事項について、「してはいけないこと」として記載されている。
2. 添付文書の販売名の上部に、「使用にあたって、この説明文書を必ず読むこと。また、必要なときに読めるよう大切に保存すること。」等の文言が記載されている。
3. 販売名に薬効名が含まれているような場合には（例えば、「○○○胃腸薬」など）、薬効名の記載は省略されることがある。
4. 薬効名とは、その医薬品の薬効又は性質（例えば、主たる有効成分など）が簡潔な分かりやすい表現で示されたものである。

【　解答：4　】

1. リゾチーム塩酸塩
2. タンニン酸アルブミン
3. ヒアルロン酸ナトリウム
4. ホウ酸
5. アスピリン

【　解答：2　】

1. トラネキサム酸
2. トコフェロール
3. オキセサゼイン
4. イブプロフェン
5. スクラルファート

【　解答：5　】

1. フェルビナク
2. ピレンゼピン塩酸塩水和物
3. ダイオウ
4. カフェイン
5. インドメタシン

【　解答：2　】

1. アスピリン
2. マオウ
3. 次硝酸ビスマス
4. グリチルリチン酸二カリウム

1. a,c
2. a,d
3. b,c
4. b,d

【　解答：1　】

1. 医薬品を別の容器に移し替えると、日時が経過して中身がどんな医薬品であったか分からなくなってしまうことがあり、誤用の原因となるおそれがある。
2. 家庭内において、小児が容易に手に取れる場所（病人の枕元など）、又は、まだ手が届かないと思っても、小児の目につくところに医薬品が置かれていた場合に、誤飲事故が多く報告されている。
3. 点眼薬では、複数の使用者間で使い回されると、万一、使用に際して薬液に細菌汚染があった場合に、別の使用者に感染するおそれがある。
4. カプセル剤、散剤は、冷蔵庫内での保管が適当である。

【　解答：3　】

1. 医薬品によっては添付文書の形でなく、医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律第５２条の規定に基づく｢用法、用量その他使用及び取扱い上必要な注意｣等の記載を、製品の外箱等に行っている場合がある。
2. エアゾール製品は、医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律の規定による法定表示事項のほか、高圧ガス保安法に基づく注意事項として「高温に注意」などの注意事項が記載されている。
3. 使用期限の表示については、適切な保存条件の下で製造後３年を超えて性状及び品質が安定であることが確認されている医薬品において、医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律に基づく表示義務はない。

【　解答：1　】

1. 緊急かつ重大な注意喚起や使用制限に係る対策が必要な状況にある場合に、厚生労働省から医療機関や薬局等へ直接配布される。
2. Ａ４サイズの黄色地の印刷物で、エマージェンシーレターとも呼ばれる。
3. 医療用医薬品や医家向け医療機器についての情報伝達である場合が多いが、一般用医薬品にも関係する緊急安全性情報が発出されたこともある。

【　解答：4　】

【　解答：1　】

1. 厚生労働省においては、医薬品、医療機器等による重要な副作用、不具合等に関する情報を原則、毎月とりまとめ、広く一般消費者向けに情報提供を行っている。
2. 一般用医薬品に関する情報も含まれる。
3. 各都道府県等へ冊子が送付され、厚生労働省ホームページ及び（独）医薬品医療機器総合機構ホームページにも掲載される。

【　解答：3　】

1. 医薬品の承認情報
2. 医薬品の製品回収に関する情報
3. 医薬品の生産量及び生産額情報
4. 製造販売業者等や医療機関等から報告された、医薬品による副作用が疑われる症例情報

【　解答：2　】

1. 本制度による報告は、都道府県知事に行わなければならない。
2. 登録販売者は、本制度に基づく報告義務がある。
3. 医薬関係者からの情報を広く収集することによって、医薬品の安全対策のより着実な実施を図ることを目的としている。
4. 医薬品の副作用等によるものと疑われる健康被害の発生を知った場合において、保健衛生上の危害の発生又は拡大を防止するため必要があると認めるときは、その旨を報告しなければならない。

【　解答：1　】

【　解答：3　】

1. 医薬品との因果関係が明確でない場合は報告の対象とならない。
2. 報告者に対しては、安全性情報受領確認書が交付される。
3. 報告期限は、特に定められていない。
4. 報告書の送付は、郵送又はファクシミリによるほか、電子メールを利用して行うこともできる。

【　解答：3　】

1. 医療費
2. 遺族育英年金
3. 葬祭料
4. 障害年金

【　解答：2　】

1. 医薬品を適正に使用したにもかかわらず発生した副作用による被害者の迅速な救済を図るための、製薬企業の社会的責任に基づく公的制度である。
2. 健康被害を受けた本人（又は家族）が給付請求を行う。
3. 生物由来製品を介した感染等による健康被害も給付の対象となる。
4. 給付は、医学的薬学的判断を要する事項について薬事・食品衛生審議会の諮問・答申を経て、都道府県知事が判定した結果に基づいて行われる。

【　解答：2　】

【　解答：5　】

【　解答：2　】

1. 「６・２６国際麻薬乱用撲滅デー」を広く普及し、薬物乱用防止を一層推進するため、毎年６月２０日～７月１９日までの１ヶ月間、国、自治体、関係団体等により、「ダメ。ゼッタイ。」普及運動が実施されている。
2. 医薬品の持つ特質及びその使用・取扱い等について正しい知識を広く生活者に浸透させることにより、保健衛生の維持向上に貢献することを目的とし、毎年１０月１７日～２３日の１週間を「薬と健康の週間」として、国、自治体、関係団体等による広報活動等が実施されている。
3. 医薬品の適正使用の重要性等に関して、小中学生のうちからの啓発が重要である。
4. 薬物乱用や薬物依存は、違法薬物（麻薬、覚せい剤、大麻等）によるもので、一般用医薬品で生じることはない。

【　解答：3　】